健康の入り口

作家で精神科医の帚木蓬生さんは、世の中に立ちこめる不安な空気に押しつぶされないためにも、ある「能力」を身につけることの重要性について、婦人公論2021年11月24日号でこう述べています。

「コロナ禍による生活の変化は、私のクリニックを訪れる患者さんの心や体にもさまざまな影響をおよぼしました。
孤独や不安を訴えたり、気分が落ち込んでやる気が出なくなる、いわゆる「抑うつ状態」に陥ったりする人が増えたと感じます。
特に中高年の女性たちは、移動を制限されたことによって、介護施設にいる親と面会できなかったり、子どもや孫、友人と会う機会を失ったりして、「寂しい」と口にする人が少なくありません。
抱えている思いを話す相手がいなければ、不安は消えないのです。

こうした出口の見えない非常事態のときこそ、医師として「ネガティブ・ケイパビリティ」という考え方を、みなさんにぜひ知ってほしいと考えています。
ネガティブ・ケイパビリティとは、「どうにも答えの出ない、対処できない事態に耐える力」という意昧です。
解決できない事柄の理由を性急に求めず、‶中ぶらりんの状態を持ちこたえる″という考え方です。
本来「ケイパビリティ」とは、才能や解決処理能力などポジティブなものを指す言葉ですが、この場合はまったく逆で、答えを出さないことに重きを置いています。

人間の脳はもともと「知りたい、わかりたい」という性質を持っているため、わけのわからないものに直面すると脳が苛立ち、とりあえず意昧づけをして理解しようとするのです。
その「わかりたい」という欲望を制御しながら、結論が出ないまま持ちこたえる力こそが、ネガティブ・ケイパビリティなのです。


私はネガティブ・ケイパビリティの考え方とともに大切にしていることがあります。それは３つの「薬」です。
いつもあなたのことを見ているけれど、こんなに問題を抱えながら本当によくやっていますね、という「目薬」。状況を見守り、必要に応じてサポートしていく方法です。
２つめは、人間の小さな脳みそでいくら考えても答えが出ないことがある、それは日々が解決してくれるという「日薬」。
時間をかけて何とかしていくうちに、何とかなります。３つめは、「がんばって」とは決して言わずに、「めげずに、よくここまで米ましたね」と声をかける「口薬」です。
こう言うと患者さんは安心するみたいですね。

さらに、日々の暮らしを忙しくすることをすすめます。一通り新聞を読み、日記をつけ、町内会の役職を引き受けるなど、忙しくして暇を作らないことは大事です。
悩む時間がないから、忙しい人は病気を口にしません。
悩みや不安があっても焦らず、悩めばいい。ハラハラ、ドキドキの状態もまた楽しんでみてはどうでしょうか。
大局に任せれば、自然と出口が見えてきます」。

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人生１００年時代では、自立した生活を送れる期間を指す「健康寿命」に加え、「資産寿命」にも注目が集まっています。
資産が尽きるまでの期間のことです。長生きの結果、資産寿命が先に終わりを迎えては大変なことになります。
資産の「延命」をどうするかについての記事が2021年11月23日の読売新聞に載っていました。

超高齢社会を楽しく過ごしていくには、健康であると同時に、お金の心配がないことも大事です。
そこで、長生きしても老後資金が枯渇しないようにと、「資産寿命」を把握し、それを延ばすことへの関心が高まっているのです。

退職後の生活費を、フィンウェル研究所代表の野尻哲史さんは勤労収入、年金収入、資産収入の三つで賄うと説明しています。
資産収入とは、現役時代からつくってきた資産を引き出して老後の生活費に回すことを指します。
給料や年金だけでは生活費が足りず、資産収入をつぎ込んでいけば、いずれゼロになる。これが資産寿命が尽きた状態です。


まずは年金や資産がいくらあるか、生活費がいくらかかるかを把握します。
その上で、人生１００年時代に合わせ、100歳まで生きる想定で資産寿命が持つかを計算しましょう。
持たないなら、収入を増やすか生活費を減らして延命させる必要があります。収入増としては、長く働き続けることが効果的です。

もう一つは資産運用。リスクがありますが、投資先の分散などをすれば、資産が減っていくスピードを抑えることが可能になるかもしれません。

日本人の個人金融資産と、個人が保有する土地などの資産の合計は3000兆円以上あり、その６割超は60歳以上が保有しているとみられます。
老後が心配だからと、多くの高齢者がお金を使わない生活を送れば、日本の消費は低迷します。
自分にも世の中にもメリットがある暮らしを続けるために、資産寿命についてよく考えてみてください。

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新型コロナウイルスのワクチンの３回目接種についての記事が2021年11月22日の日経新聞に載っていました。
ワクチンを接種すると、人間の体内で「中和抗体」が作られます。中和抗体はウイルスの感染力などを抑えるタンパク質で、これによりウイルスヘの感染が抑えられます。
しかし、接種してから時間がたつと、体内の中和抗体は減ってしまうことが報告されています。

すでに2回接種していても、半年以上が過ぎると、ワクチンの効果が一部薄れてしまうのです。3回目の接種をすれば、中和抗体は大きく増えることがわかっています。
冬は空気が乾燥し、室内での活動も増え感染リスクが高まる傾向にあります。流行の第6波への備えを怠ることはできません。
マスク着用など、基本的な感染防止策は引き続き必要です。そのうえで高齢者や、基礎疾患があってリスクの高い人などは3回目の接種が望ましいと考えられます。


ただ、ワクチンによって活性化される体の防御システム（免疫）は、中和抗体だけではありません。
2回目までの接種でできた中和抗体は薄れても、ウイルスを退治する免疫細胞などの働きは残っており、全くの無防備にはなりません。
抗体が減っても、入院や重症化を防ぐ効果は持続するという報告もあります。

1〜2回目接種では発熱や体のだるさを感じた人も多かったと思います。ただ、重篤なものはまれでした。
ワクチンメーカーのデータでは、3回目も同じ程度だとみられます。


1〜2回目と同様、接種は義務ではありません。

接種するかどうかは副反応のことやみなさんの体調、生活環境などを考えて決めてください。

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コロナ禍により、体重が増えた、食事量が増えた、という人が増えました。
運動不足から体重が増加したうえに、食事の量が増え、このままでは生活習慣病の恐れがあると医者から警鐘を鳴らされた人もいるでしょう。
　　●どうしてうつになるのか？
　　●どうして在宅勤務で食事の量が増えたのでしょうか？
そのカギとなるのがテストステロンです。
このテストステロンの急減で起こるLOH症候群について解説した新書が2021年11月10日にKADOKAWAから出版されました。
著者は順天堂大学大学院の堀江重郎教授です。


「ハツラツとした男性」に好感を持つ人は男女問わず多いと思います。どういう要素が「ハツラツさ」という印象をもたらすのは、まず元気で、エネルギッシュであること。
さらに自分の意見をしっかり出せる、公平公正である、他の人を思いやる、実行力がある、常に積極的に行動する、といったことです。

実はこの「ハツラツさ」にはホルモンが深くかかわっています。
そのホルモンとはずばり、テストステロン。いくつかある男性ホルモンの中でもメインとなるものです。

最近の研究から、テストステロンは心身の健康やメンタル面にも大きな影響を与えることがわかってきました。
健康を保つのに欠かせないことに加え、テストステロンは社会で活動するうえでも重要なホルモンなのです。
女性は閉経すると女性ホルモンと呼ばれるエストロゲンが大幅に減り、心身にさまざまな不調が起きてきます。いわゆる、更年期障害です。


男性も同じようにテストステロンが急激に減ることで、心身に深刻な症状が起こるようになります。
これがいわゆる男性更年期障害、医学的には「LOH症候群」と呼ばれる病気です。
日本語では「加齢男性性腺機能低下症候群」と訳されます。

女性の更年期障害は閉経を迎える50代前後に起こりますが、男性更年期障害であるLOH症候群は、30代以降の男性なら誰にでも起こる可能性があります。
LOH症候群になると、まず「ハツラツさ」が失われます。やる気がない、不誠実、ずるい、不親切、内向きといった性格になります。
さらに疲れやすい、昼間に眠い、他人の目が気になったり、他人の批評に心が折れてしまったりすることも多くなります。

この本で、LOH症候群にならないための方法やLOH症候群の最新治療が紹介されています。

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国内の糖尿病患者は予備軍も含めると約2000万人。この病気の特徴は、ほとんど自覚症状のないまま進行し、大血管障害など命に関わる重篤な合併症を引き起こすことです。
糖尿病月間を迎えるこの時期、健診で血糖の重要指標である「ＨｂＡｌc」を確認し、先手の予防策に取り組みましょうという記事がサンデー毎日2021年11月7日号に載っていました。


長引くコロナ禍は、日常生活やビジネスはもちろん、健康面にも多大な影響を与えています。
一般社団法人日本生活習慣病予防協会が、全国の医師と一般生活者に対して行ったインターネット調査によると、半数以上の医師が患者の「ＨｂＡｌcの数値が悪化している」と実感し、８割が「コロナ禍で糖尿病リスクが高まっている」と回答しています。

その一方で、一般生活者の６割以上が、ＨｂＡｌcのことを「知らなかった」と答えており、ＨｂＡｌcが基準値を超えた場合のリスクを理解している生活者は「わずか1割」にとどまっているのが現状です。

ＨｂＡｌcは、血液中の赤血球に含まれるヘモグロビン（Ｈｂ）に、糖が結合したもの（糖化ヘモグロビン）の割合を示す数値で、過去1～2ヵ月の血糖の平均的な状態を表しています。

筑波大内分泌代謝・糖尿病内科の矢作直也准教授は、「もしこの数値が高めであるなら、一定期間高血糖状態が続いていたと考えられます。ＨｂＡｌc値5.6％以上なら要注意。高血糖状態が続くと、糖尿病はもちろん、動脈硬化のリスクもあるので、高めと診断されたら、すぐ血糖コントロールに取り組むべきでしょう」と警告しています。


食後の血糖値の急上昇を防ぐには、食べる順番も大切です。
野菜や海草、きのこなど食物繊維を多く含む食材を最初に食べることで、日々の血糖値の上昇を抑え、ＨｂＡｌc値も上がりにくくなることが報告されています。

「よく噛んで食べる」ことも重要です。50歳以上を対象とした研究で、咀嚼力が低下すると、血糖コントロールが悪化する可能性が指摘されています。
ＨｂＡｌcを健康のバロメーターと考えて、運動と食事の改善に取り組んでください。

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新しい生活に切り替わるにつれて、肌を養うかのような本質的なスキンケアに注目が集まっています。
それは目先のエイジングケアではなく、本当の意昧で肌を健やかに保ちたいと考える人が増えているからでしょう。
さらに、人生１００年時代のいまだからこそ、肌の健康への意識も高まっています。肌を健やかに保ち、１００年維持する。
そんな、養生美容を、始めませんか？という文章で始まる特集記事が婦人画報2021年11月号に載っていました。

皮膚科医の津田攝子先生は、「いままで女性は、潜在的に、自分の付加価値を上げるための美容を求めていたように思うんです。
例えば、他人から素敵ね、とか、若いわと認めてもらいたいという気持ちが、やっぱり大きかった。
それが、人との接触や外出の機会も減って……そうすると、もう他人に認めてもらうことの意味が薄れてくるわけです。
さらに新しい生活習慣や感染症への不安もありますから、誰もが体をいかに健康に保つかを真剣に考えるようになりました。
その延長で、肌のお手入れも健康の視点から考える人が増えています」。と語っています。

この特集で 紹介されている「養生美容」とは、こうした本質的な美容のこと。将来を見据えて、堅実に、肌を育むスキンケアが提案されていました。
「健康用語で、フレイルという言葉がありますが、これは、虚弱という意味で、老化により筋力の低下など、身体機能が衰え、健康に障害が出ることを指します。
しかしフレイルは、適切な対応をすれば予防できるとされています。そこから派生して、近年では、スキンフレイルという言葉が生まれています。
皮膚も老化で虚弱が進みますが、適切なお手人れで予防できますし、進行を遅らせることもできるのです」と津田先生は述べています。

人生１００時代のいま、皮膚の健康は、そのまま体の健康に直結。
「数年前に、70歳を過ぎると、皮膚がんをきっかけとした死亡率が上がるという調査データが出てきました。昔はそこまで長生きする人は少なかったのですが、いまや他人事ではありません。
皮膚がんには紫外線、肌老化には大気汚染、食事、ストレスなどによって発生する活性酸素が影響します。紫外線や活性酸素から皮膚を守ることは、もっと重視されるようになるでしょう。
肌の調子が悪いときだけ慌てて特別なお手人れをするのではなく、日常的に肌を養う美容習慣を作ることです」と津田先生は話しています。



日々の食事や運動が体の基盤を作るのと同じように、毎日続けるお手入れこそが、長持ちする丈夫な肌を作ります。

皮膚の健康の先にキレイが宿ることを、いま一度認識して、白分の肌と向き合ってほしいものです
と記事には書かれていました。

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2021年10月31日に主婦の友社から「認知症の始まりは歩幅でわかる」という本が出版されました。
著者は、東京都健康長寿医療センター研究所の協力研究員・谷口優先生です。
この本では、1000人を超える日本人高齢者の人生を追跡することで解明された研究成果をもとに、自分でできる認知症の早期発見と予防の方法を紹介しています。

脳の働きが衰えて、生活に支障をきたす認知症。その患者数は増加の一途をたどり、2025年には日本全国で約730万人になると推定されています。
すでに認知症の心配がある人でも、早期に発見できれば、進行を遅らせたり機能を回復させたりすることができます。
認知症の早期発見による進行の抑制と予防が、「元気で長生き」を実現するための重要なカギになります。

「歩幅の狭い人は認知症になりやすい」ということがわかったそうです。
脳に異変が発生した場合、早い段階で歩幅に変化が起こるため、歩幅をチェックすることで認知症の早期発見につながります。
谷口医師は、「歩く姿に脳の状態が映し出されている」といっています。歩行速度が遅く歩幅が狭い人では、脳内の詰まり（脳梗塞）が生じていたり、大脳に委縮がみられるなど、脳内病変の存在が指摘されています。
動作の司令塔である脳内で梗塞や萎縮が進むと、脳の動きが低下し、認知症と診断されるケースが多くなります。

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2021年10月20日に「長生きしたい人は歯周病を治しなさい」という文春新書が出版されました。
著者は大阪大学大学院歯学研究科口腔分子免疫制御学講座予防歯科学の天野敦雄教授です。
同書の中で歯周病が放つ口臭について書かれたところがあります。歯周病が放つ口臭のニオイの原因物質は、歯周病菌の酵素がつくり出しています。「メチルメルカプタン」といいますが、他の口臭の原因物質と大きく異なる点が一つあるそうです。


それは「毒性がある」ということです。メチルメルカプタンの毒性は青酸ガスにも匹敵すると言われるほど強いもので、日本の法律（毒物及び劇物取締法）では毒物に指定されています。勝手に持ち歩いたら犯罪になるような毒ガスなのです。

つまり、歯周病の人は、そのような毒ガスまじりの悪臭を、四六時中、自分の口から無意識に出し続けているということなのです。
当然、体にいいはずもありません。実際の口臭は、野菜が腐ったような強いニオイがします。
自分がそんな口臭を放っていることも、歯周病であることにも気づいていない場合は、歯周病も口臭もそのまま放置されるわけです。
そうなれば、自分の命も縮める、家族の健康も脅かす、人様にも悪臭で迷惑をかけるという負の連鎖が続きます。

そこで、NOVENINEという会社が、口臭をチェックできる電動歯ブラシを製品化し、2021年度のグッドデザイン賞を受賞しました。審査委員の評価は下記のようなものでした。


「歯ブラシの革新である。口腔内の健康は、重症化するまで気が付かない場合が多く、いかにして予防歯科という観点を社会に根付かせるか大きな課題となっていた。

本製品は、歯周病の原因菌が発する「特有のガス＝口臭」に着目し、歯ブラシという既存の習慣に、口腔内の臭いを測定するという新しい習慣を組み込んだ、世界初の電動歯ブラシである。
その革新性にたいして審査員一同高く評価したが、何より口臭を測定する体験デザインが極めてシンプルかつスムーズであった点も評価のポイントであった」

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新型コロナウイルスの「第６波」が予期される今冬に、季節性インフルエンザが同時流行しないか、専門家が警戒していると2021年10月13日の毎日新聞が伝えています。
双方の患者が急増して医療機関に殺到すると現場の負担が増え、医療崩壊を招く恐れがあるためだそうです。
「この秋冬のインフルエンザ流行を見据えた準備が必要だ」と厚生労働省の専門家組織「アドバイザリーボード（ＡＢ）」は９月27日に公表した資料で、提言しています。

新型コロナとインフルエンザは初期症状が似ており、区別が付きにくいため、双方の患者が発熱外来のある医療機関に押し寄せると、現場がパンクして適切な医療を受けられなくなる可能性があります。
例年、冬はインフルエンザが流行しやすい時期です。新型コロナも、2020年12月下旬〜21年１月上旬に感染拡大の「第３波」のピークを迎えました。
ワクチン接種を終えても感染する「ブレークスルー感染」が報告されており、今冬に「第６波」が襲うと予想する専門家は多いようです。
ただ、同時流行の予測は難しく、昨冬も同時流行は警戒されましたが、インフルエンザ患者の報告数は極めて少なかったのです。世界的に見てもインフルエンザは流行しませんでした。なぜか。
WHOは要因一つとして、移動の制限や国境閉鎖、在宅勤務のようなソーシャルディスタンスの確保といった各国の新型コロナ対策が、インフルエンザに効果を発揮したとみられています。


一方で、今冬もインフルエンザが流行しないとも言い切れません。
英政府は、今冬の流行を例年の1.5倍の規模だと予測しています。

スペインのチームは６月、米医師会雑誌（ＪＡＭＡ）に掲載した論文で「ある病原体が流行しないと、その病原体に対する集団免疫が減退する。これにより、より深刻で長期間にわたる大流行が、早期に起こる可能性がある」と警鐘を鳴らしました。

日本感染症学会はインフルエンザワクチンの積極的な接種を勧めています。

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感染力の強いデルタ株が広がり、20代未満の感染者数は5月半ばの第4波に比べ4倍以上と急増しています。
今冬は新型コロナと季節性インフルエンザの同時流行も懸念されています。大切な受験期をどう乗り越えていくべきなのか。
受験生とワクチンについて識者たちに聞いた記事が2021年10月3日号のサンデー毎日に載っていました。

小児科医で、帝京大大学院公衆衛生学研究科の高橋謙造教授は、「受験生もワクチンは積極的に接種した方がいいと考えます。その理由は主に、集団防衛だけでなく、
個人防衛の意義も十分にあること、仮に感染したとしても、重症化の予防効果が明らかであることがあげられます」と解説しています。

ワクチン接種が必要だとすると、どのタイミングで接種するのが望ましいのか。入試日などを鑑みて検討するのがいいのか。あるいは、打てるときに打った方がいいのか。
高橋教授は「学校や予備校との兼ね合いもあると思いますが、できる限り早いうちの接種をお勧めします。仮に、第５波の緊急事態宣言が９月末に解除されたとすると、その後、10月以降に感染の機会が増えることになります。
従って、第６波が来る前に接種するのがベストでしょう」と述べています。
新型コロナ感染後の後遺症の一つに「ブレインフォグ(Ｂｒａｉｎ Ｆｏｇ）」があります。その名の通り「脳に霧がかかったような」状態で、記憶障害や集中力の低下などがみられるといいます。
早期の接種を推奨するのは、受験期にこのような症状に苦しまないためだそうです。

実際に現場で受験指導を行っている大学受験予備校「ＡＬＣＳ」（埼玉県加須市）の代表で、地域教育支援機構の代表理事でもある小川武志氏はこう言っています。
「要は、コロナに感染して受験に影響が出る不安を排除したいと考える人はワクチン接種を考えますし、反対に、接種して副反応による体調の悪化や時間のロスなどを思えば、接種を避けるでしょう。
どちらを優先させるのか、それは各ご家庭で十分な話し合いが必要でしょう。どちらかを勧めることは難しい」。

高橋教授は、「インフルエンザワクチン接種も必須であると考えます。インフルで発熱したとしても、発熱外来を受診することになり、コロナ患者と接触する可能性があります。
また、コロナほど重症ではないにしても肺炎などの合併症を生じうることにもなるので、ぜひ接種をお勧めします」と述べています。
コロナワクチンを打った後、インフルエンザワクチンを打つには２週間以上間隔をあけることを厚生労働省は推奨しています。

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